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コロナウイルス感染症の蔓延により、世界中の中央銀行が異例の金融緩和政策を実施し、世界中にキャッシュがばらまかれた。

こうした世界的な金融緩和マネーは先進国の株式市場などに流れ、株価は大きく上昇しました。

アメリカのNYダウは3万ドルの大台に乗り、日本の日経225もバブル崩壊後初の3万円台を回復した。

その他にもコモディティー、暗号資産などへも資金が流れ込んでいる。

金価格は史上最高値を付け、ビットコインも1年で6倍にも価格が跳ね上がった。

この急激な上昇を一部ではバブルと考えている人もいる。

 

実際に、現在の資産アセットの高騰は2000年代中盤に起こった新興国バブルに非常に酷似している。

当時はBRICsと呼ばれるブラジル、ロシア、インド、中国の新興国が爆発的な成長していた時期である。

新興国の株式は連日上昇し、上海総合株価指数は2005年からの2年間で約5倍にも膨れ上がった。

それと同時に起こったのは、鉄鉱石や原油、金などの資源バブルと中国やアメリカで発生した不動産バブルである。

その当時はバブルという雰囲気はなく、高値であっても「今、仕入れなければ今後買えなくなってしまうのでは?」という危機感が漂っていた。

日本の国会でも、エネルギー自給率の低さや海外権益の少なさが議論され、原子力推進や政府系機関による海外鉱山の開発など推進していた背景がある。

 

しかし、このバブルはサブプライムローンやリーマンショックによる急激な信用収縮によって、あっけなく崩壊した。

アセットを新興国株式に偏重させていた投資家は一気に損失を被り、有望なアセットは債権しか存在しない暗黒期に入った。

バブルはその最中は気づかず、後になってから「あの時がバブルだったんだ」と認識するものです。

 

直近では株式市場は金融緩和による金融相場からアフターコロナ後の業績相場へ移行し、上昇を維持する風潮が一般的です。

しかし、どの時代も有望なアセットは変化を繰り返しており、今後も常に有望な資産アセットというものは存在しません。

 

特に株式に飽き足らず、株価と連動する形で景気との連動性の低い金やビットコインといった資産までも上昇していることが最大の懸念材料なのです。

 

リーマンショックでは好調だった不動産市場の崩壊をきっかけに株式市場へ波及しました。

これは現在の不動産、コモディティー、仮想通貨が上昇している背景と同じと考えます。

もし、これらの資産アセットにどこか歪みが生じた場合、リーマンショックと同じように株式市場に信用収縮の波が押し寄せる可能性はあると考えます。

崩壊を始めてから、「株式、暗号資産は資産バブルだったんだ」と気付くこともあるでしょう。